オンラインカジノで稼いだお金は確定申告の義務はあるのかどうかという話題がよくのぼりますが、答えはイエスです。

ここ数年で仮想通貨採用のオンラインカジノが増加中ですが、仮想通貨オンラインカジノの税金の仕組みは他とは少々違い複雑です。

ですが面倒だからといって放っておくと脱税容疑でやばいことになるので正しい知識を身につけて対処していきましょう。

仮想通貨オンラインカジノの税金について2023年🌟

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仮想通貨カジノで稼いだ時の税金の仕組み

オンラインカジノ仮想通貨サイトによる仮想通貨のみに特化した新規カジノも続々登場していて、ますますクリプリカジノを利用した際の税金について知りたいという声が多くなっています。

日本でもCMを開始して人気のベラジョンカジノなど、長年の実績ある多くの既存カジノでは銀行送金やクレカ、電子ウォレットに続き仮想通貨の決済サービスを導入しています。

オンラインカジノの税金は50万円以上を稼ぐと「一時所得」に割り当てられます。

ですが決済方法につきその税金の形は姿を変え、オンラインカジノ ビットコインなどの仮想通貨利用の場合は「雑所得」にあたり、20万円以上を稼いだ場合に税金を納めます。

一時所得と雑所得の違い

一時所得:賭けに負けた資金は必要経費にはカウントされません。一時所得の対象は累計損益ではなく収益額だけの合計金額です。
雑所得:損失額は必要経費として計上可能です。例えば年間収支の結果が-10万円になった場合は雑所得による税金課税は発生しません。
上記に従った場合、一時所得よりも雑所得で勝利金を貰って処理する方が得する形になります。

ちなみに所得区分には一時所得を含めて全10種類ありますが、そのどれにも当てはまらないのが雑所得です。他にもFXやネットショップによる収入も該当します。

税金課税対象外になるケース

オンラインカジノで出金した仮想通貨をそのままウォレットに保有している場合、価格上昇して利益が生まれたとするとします。その部分は課税対象外となります。

しかし購入・売却・換金などのトランザクションを行った時点で課税対象となります。

更に仮想通貨は法定通貨にはない価格変動が伴うのでトランザクションのタイミングを十分に考慮する必要があります。

税金計算方法について💬

上記の仕組みを踏まえ、仮想通貨オンラインカジノの税金には入出金の際に発生する価格差も考慮しなくてはいけないため、更に頭が混乱するような 税金計算になります。

ゆっくりと順を追って解説していきます。雑所得とオンラインカジノ分だけに絞った計算方法を見てみましょう。

雑所得の計算方法

総収入金額から実際にかかった必要経費(仮想通貨の取り引き手数料など)を差し引いた計算をします。

オンカジで得た収益以外に、例えば副収入等がある場合の収入も含まれます。

<総収入金額-必要経費=雑所得>

更にオンラインカジノだけに絞った収支計算方法

<オンカジで仮想通貨による入出金の利益(**出金-*入金)-必要経費=雑所得金額>

*入金時:オンカジへの入金時の仮想通貨の数量x入金時の円換算価格

**出金時:オンカジへの出金時の仮想通貨の数量x出金時の円換算価格

上記の所得金額が決まったら次の税金表に照らし合わせます。

(課税所得金額/税率/控除額の順)

  • 1,000円~194万9千円/5%/0円
  • 195万円~329万9千円/10%/97,500円
  • 330万~694万9千円/20%/427,500円
  • 695万円~899万9千円/23%/636,000円
  • 900万円~1799万9千円/33%/1,536,000円
  • 18000万円~3999万9千円/40%/2,796,000円
  • 4千万円以上/45%/4,796,000円

税金計算が面倒な方は

国税庁ではエクセルによる税金計算書を公開しています。

ですがオンラインカジノは海外を拠点にしています。そのため海外取引の場合は難易度が高く作業が多くなり、より一層複雑性が増します。

複雑で面倒な税金計算に時間を取られたくないという方は税理士にお任せする方法と税金計算ツールを使う方法があります。

税金計算ツール:Gtaxなどの便利ツールがあります。特殊な知識は不要で誰でも使うことができ、70以上の仮想通貨取引所、15,000以上のコインに対応しています。

使い方は取引履歴をアップロードするだけで完了です。

税理士は、仮想通貨の収益に関する確定申告書の作成や提出、全工程を税理士が代替します。

しかし、仮想通貨取引が非常に複雑でボリュームが多い場合は高額費用がかかる可能性があります。

仮想通貨カジノの税金不払いはバレるのか?

オンラインカジノはインターネットを使うネットカジノです。

入出金関連も全てオンラインで行い、そこには勝利金の払い戻し記録が刻まれます。

仮想通貨カジノの入金不要ボーナスなどの受け取りや、そのボーナスで稼いだ額も全て履歴に残っているのです。

従って税務署はそのトランザクションをしっかりと把握することができるのでバレます。

しかしパチンコや競馬などの公営ギャンブルで勝ち得た賞金の税金を納めているという話はあまり耳にしません。

その理由は賞金の受け渡し方法の違いにあります。公営ギャンブルの場合はキャッシュ支払いのため記録に残らず取り締まりがしにくい仕組みになっています。

不払いがバレるとどうなるのか

税金不払いが税務署に発覚した場合は追徴課税や過少申告加算税、無申告加算税、遅延税などのペナルティが課せられます。

他にも悪質だと判断されると最悪の場合、脱税容疑による刑事告訴の可能性があります。

せっかく違法性のない仮想通貨カジノを利用して稼いでも、申告をしなかったことでペナルティーを受けてしまわないよう、納税の義務があるばあは、それを果たすようにしましょう。

税金対策の方法☘️

オンラインカジノの勝利金は特別控除額を超過した金額に対して税金が発生します。

次のような税金対策をしてみましょう。

一度に大きな金額の入出金を控える

高額勝利金を一気に銀行へ引き出したりすると税務署にレポートされます。

オンラインカジノの拠点は海外のため、海外からの送金額が100万円以上の場合、銀行は税務署へ報告する義務があることを頭に入れておきましょう。

また所得税は1年間の所得額によって決定されるため、年度分けして出金すれば押さえることが可能です。

支出の管理

正しく支出帳簿を付けておけば確定申告に向けて準備ができます。

こうしておくと無駄な税金を払うのも避けられます。オンラインカジノでは出金履歴や勝利金額の詳細がいつでも自分のアカウントから確認でき、実際の詳細書類が必要な場合は支払調書を発行してくれるカジノもあります。

主に利用されてる暗号コインの種類

多くのカジノではオンラインカジノ ビットコインを始めイーサリアムドージコインなど様々なコインを導入しており、仮想通貨ラバーにとっては非常に遊びやすい環境が整っています。

まとめ📝

仮想通貨オンラインカジノの税金は雑所得として分類されます。

雑所得は損失額が差し引かれた累計損益に対して課税されるため、税金面だけで考えると一時所得よりも得する部分があるかもしれません。

考え方次第ですが、どちらにしても不払いがバレた日は重い処罰が待っているので潔く税金を納めていきましょう。

よくある質問💭

オンラインカジノで法定通貨を利用した場合の税金は?

この場合は一時所得扱いとなります。50万円以上の勝利金を手にした場合は確定申告をしましょう。

仮想通貨による勝利金に税金は課せられるの?

仮想通貨による勝利金は雑所得として税金を納めます。20万円以下の場合は対象外です。

税金対策にどんな工夫があるの?

オンラインカジノは海外にあるため海外送金となり、100万円以上の取り引きに関しては税務署へその旨が報告されます。よって一度に高額賞金を引き出すと出金受取先から税務署に報告されるので、自分の所得と確認しながら年度跨ぎで引き出すなどの工夫が必要です。

納税を怠るとやばいの?どうなるの?

追徴課税や過少申告加算税、無申告加算税、遅延税など多くのペナルティが発生します。悪質なケースは脱税容疑で刑事告訴される事例があるので正直に申告しましょう。

仮想通貨の確定申告は簡単?

そんなに取り引きがなければ自分でもできそうですが、入出金の回数や取引が多い場合はかなり難易度が高くなります。そんな場合は取引履歴をアップロードするだけで自動計算してくれる税金計算ツールを利用したり、税理士を頼った方が時間を無駄にせずに正しく申告ができます。

EMIKO
私がこの記事を担当しました EMIKO | 日本のオンラインカジノ.com

松田 恵美子はオンラインカジノの専門家として、『日本のオンラインカジノ.com』の品質管理マネージャーをしています。初日からこのプロジェクトに参加し、オンラインゲーム業界での幅広い経験を活かして2008年からさまざまなオンラインカジノサイトのコンテンツを管理しています。オンラインカジノ ボーナス、利用規約などを詳細にチェックし、プレイヤーに最高のオンラインカジノを紹介する専門家です。松田 恵美子に質問がある場合は、いつでもemiko [at] 日本のオンラインカジノ.comよりメールでお問い合わせをすることができます。